スター商品といえば、
日立の冷蔵庫、松下電器のテレビ、
ネッスルのインスタントコーヒー、味の素、雪印の牛乳。
かつて、
このメーカーはこの商品と、スターが存在しました。
スターのおかげで、会社は利益がとれ、社員の雇用も安定してました。
そのスターがどんどん、姿を消していきました。
理由は、時代にあってないというだけではありません。
極端な安売り、価格破壊で消えていったのです。
当ブログでも何回も書きましたが、
アマゾンの弁護士は、中小メーカーの商品に対し「談合だ」と抗議。
中小メーカーの商品を売る小売店の粗利益は3割程度です。
暴利ではなく、適正な粗利益です。
この適正利益3割が1割になりますと、バタバタと潰れる小売店が出始めます。
談合とは、6割や7割の暴利を維持することではないでしょうか。
3割に談合とはおかしな話です。
アマゾンや楽天での販売お断りという、中小メーカーや卸店が増えてきてます。
法律的にはどうかわかりませんが、
そうしないと中小メーカーは潰れてしまうからやむを得ないと思います。
中小メーカーが潰れれば、そのこスター商品もなくなります。
スター商品で利益を確保していた
小売店も潰れ、失業保険のお世話になってしまいます。
中小メーカーは、小売価格の強制はできません。
そこで、
希望小売価格が1万円なら、小売価格は7千円以上でお願いしますと、
7千円から1万円までのレンジを示しています。
小売店がこのとおり販売すると、たくさんの小売店が生きていける可能性が広がります。
しかし、先日のニュースのように、
ある小売店が5千円で販売すると、
コンピューターがその価格にあわせる。いっせいに5千円販売の小売店が並びます。
(5千円販売する小売店も実は7千円で売りたいのが本音)
すると、たくさんの小売店が潰れ、
失業保険のお世話の道を歩むことになります。
たくさんの人を養う、スター商品を大切に育てることが、
共生の道。
バナナのたたき売りのような、価格破壊はやめよう。
適正利益がとれる小売価格設定を。
価格の弾力性は、7千円から1万円といったレンジ内でやらなくてはいけない。
これを談合というなら、たくさんのメーカー、小売店は倒産する。

かつての強いパナカラーは今、どうなってるのか

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