いつでもバレーボール

ＮＥＣ男子が廃部を検討していることは以前にも書きましたが、黒鷲旗を最後に活動を休止するようです。入替戦で残留したし、内定選手のセッターやセンターは有望な選手だったし、今年は全日本候補に金子や前田が選ばれたし・・・本当に残念。しかし、電機業界は本当に厳しそう。大手メーカーは産業再生法に基づき、公的資金の投入を検討しているようですが、そうなればパイオニアの存続もまた危うそうで・・・

以下、ニュースのコピペです。

　改正産業活力再生特別措置法（産業再生法）が２２日成立したのを受け、産業界ではパイオニアなど電機業界を中心に活用を探る動きが活発化してきた。電機業界では、世界的な景気低迷で業績が急速に悪化しており、日立製作所や東芝など大手メーカーを含めて総崩れの状態にある。政府も危機感を強め、積極的に支援に乗り出す構えだ。

　パイオニアは、平成２１年３月期決算で過去最大の１３００億円の最終赤字となる見込みで、２月には不採算の薄型テレビ事業からの撤退のほか、国内外で従業員約１万人を削減する大規模なリストラ策を打ち出した。大幅な赤字計上で自己資本の目減りが避けられないうえ、信用力の低下から資金調達も困難になっており、政府による信用補完が必要と判断した。

　電機業界では日立の川村隆社長が２０日の会見で、公的資金の活用について「いくつかの分野で検討対象に入っている」と表明。三菱電機と共同で出資する半導体子会社のルネサステクノロジのほか、営業赤字のデジタル家電部門（７月に分社予定）などが対象となる見通しだ。２１年３月末時点の自己資本が約４５００億円と前年同期比の半分以下に減少する東芝も「あらゆる手段を（選択肢として）排除しない」（村岡富美雄専務）と指摘するなど、公的資金の活用に含み持たせている。半導体大手のエルピーダメモリも５００億円規模の出資を要請する見通しだ。

　しかし、公的資金の注入を受けた場合、一定期間での業績改善が求められる。電機業界は世界的な需要減少で業績が低迷しており、公的資金を注入すれば業績がただちに回復するわけではない。それだけに業界内部には「安易に受け入れるわけにはいかない」（電機大手）との声も少なくない。また、注入要件には一定以上のシェアを持っていることも盛り込まれており、今回の資本注入で業界再編が一気に進む可能性もある